住宅の診断・調査でお馴染みのイクスプランでございます。

ここ最近朝夕は、鈴虫やこうろぎが鳴き涼しく風が気持ちの良い季節になりました。今年の夏も温暖化の影響でしょうか、酷暑という名にふさわしい(笑)夏でしたね。

この酷暑の中で、屋根裏なんぞに入って筋交いの位置や固定状況などを妙な体制で調査していますと、汗が一気に噴き出してダイエットにはなかなかのものです。(・_・;)皆様も庫の厚さの影響で疲れがたまっているのではないでしょうか。どうぞご自愛ください。

さて、今回はフラット35適合審査時に必須の長期修繕計画表（20年以上）についてです。
マンションにおける適合証明書の発行率は非常に高く、発行できなかった場合の原因は主に必用書類等にあります。

その中で、気を付けて頂きたいのが「長期修繕計画表」の存在です。
住戸が50戸程度のマンションで「長期修繕計画表が無いって言っているが、どうしたらいいでしょうか。」という相談が割とあります。

長期修繕計画表は、日頃扱うことが少ない為、存在を理解していない関係者の方もおられるようです。

そもそも、マンションの運営は個人では出来ませんので必ず、マンション内の総意のもとにルールが決まっています。その基本となるのが管理規約です。

この管理規約にほとんどの場合、29条あたりに修繕積立金についての記載があり、その金額が妥当かどうかは、30程度の長期修繕計画表でシュミレーションを元に算出しているわけです。

これらの事から、修繕計画表が無いということは、じゃぁ～どうやって毎月の積立金額を決めているの？ということになります。

どなたも、出費は少しでも抑えたいわけで、納得のいく資料があって初めて皆さんも支払うのだと思います。

言い換えれば、長期修繕計画すら立ててないマンションについては、計画性がないということですから、突然一時金を要求されかねませんね。

ということで、この書類がないということはまともなマンションでは考えにくいということになります。

もし、このような場面に遭遇した時は鵜呑みにせず納得のいく迄確認されることをお勧めします。

それではまた。

皆さんが、順調に業務を遂行されることを願っています。